塾需要はどうなる？～情報集約～

今後、学習塾が生き残っていくためには、「進学実績」「面倒見」などの「幻想価値」ではなく、一人一人の生徒が成果を実感する「実質価値」に重きを置く必要があると考えています。

まずは、現在の塾需要に関する情報を集約します。

①学習塾市場規模と個別指導塾市場規模

　　　　　　学習塾・予備校市場規模　個別指導塾市場規模
２０１１年　　　９２４０億円　　　　４０１０億円（４３．３％）
２０１２年　　　９３８０億円　　　　４１５０億円（４４．２％）
２０１３年　　　９３６０億円　　　　４１５０億円（４４．３％）
２０１４年　　　９３８０億円　　　　４１９０億円（４４．６％）
２０１５年　　　９５７０億円　　　　４２９０億円（４４．８％）
２０１６年　　　９６２０億円　　　　４３５０億円（４５．１％）　　　　
２０１７年　　　９６２０億円　　　　４３６０億円（４５．３％）
※２０１７年は予測
※明光ネットワークジャパンHPより

②通信教育の市場規模
２０１１年　１９００億円
２０１６年　１１７６億円（３８．１％減）
※ベネッセホールディングスHPより

③EdTechの市場規模
※EdTech
「Education（教育）」と「Technology（科学技術）」を掛け合わせた造語。2000年代中頃のアメリカ発祥。テクノロジーの進歩・発展にあわせ、旧態依然とした教育現場を、テクノロジーの⼒で⾰新していくことを⽬指すビジネス領域。

２０１５年　１６４０億円
２０２０年　２４０３億円（１．５倍）

※教育産業の現状（経済産業省）より

④１９歳以下人口の推移
２０１５年 　２２００万人
２０３０年　１７００万人
２０４０年　１５００万人
２０５０年　１３００万人
２０６０年　１１００万人
になると予測されている。

※学習塾業界（山田コンサルティンググループ）より

概観と検討事項
少子化と言われてはいるが、学習塾・予備校の市場規模はほぼ横ばい。個別指導塾は微増。面倒見と、スケジュールの融通がきく事が市場のニーズに合っているからか。今後、一人ひとりの学習状況に合わせてカリキュラムを適応させる事ができるアダプティブラーニングが注目を集めそう。

参考
業界のポジション・市場の動向（明光ネットワークジャパン）
市場環境（ベネッセホールディングス）
教育産業の現状（経済産業省）
学習塾業界（山田コンサルティンググループ）
学習塾・予備校業界の市場規模は？（FUN OF LIFE)
学習塾業界の動向を知り、生き残るための基礎知識（塾経営ラボ）


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