主体性を育むために⑥～まず講師が主体的に学び成長すること～

フィンランド教育の事例から、子どもたちの主体性を育むには、講師の主体性が何よりも重要であると感じました。以下、矛盾した情報も含みますが、フィンランドの教員制度の概要です。

「子どもが自立できる教育」より
・全員が大学院修士課程修了者
・大きな裁量権と保証された地位
・給与は経験年数で決まる。競争原理を持ち込んで、点数や人気に踊らされたのでは本当の教育はできない。
・教師自身が自信と余裕を持ち、自分の責任感と自主的な意欲によって取り組むのに任せたほうがのびのびとした教育が行われる。

「フィンランドの学校がこう変わる！Ｑ＆Ａ１０選」より
・教師は人気職業。２０１４年にヘルシンキ大学の入学試験を受けた教師志望の受験者のうち、合格したのはわずか９％。

「フィンランド教員のスキルが高いわけ」より
【フィンランドで教師になるまでの流れ】
①教育学部の教員養成学科に入学
・志願者はまず全国統一の筆記試験がある。
・筆記試験の内容は、教育５分野の専門書を読んで基本事項のチェックとテーマのあるエッセイ （教育学部に入る前に教育学を勉強していないといけない。この段階で約８０００人の志願者が３０００人に絞られる）。
・各大学で、コース別（小学校担任か、中学以上の教科担任）で筆記試験（志願者が千人程度まで絞られる）。
・最後は個人面接とグループディスカッションで、６人の試験官が独自に採点した結果を集計して、数百人の合格者を決める。入試倍率は１３倍程度。

②大学入学後
・１年生の時から毎年数週間の教育実習があり、実際に教育現場で子供に触れながら教育学を学ぶ。
・教育学部１年生から、３～４週間の教育実習があり、最初の課題は生徒１人１人の観察。
・最終学年５年生の教育実習は、実際に授業を担当する実習で、期間は１ヶ月が２回。
（教員資格を取った瞬間にはもう、かなりの教育実習を積んでいて、子供への対処もかなり経験している）

③教員採用
・フィンランドの学校はほとんどが公立だが教員の採用は、学校単位で行われる。
・教師を雇うのは学校であり、校長や学校のスタッフと保護者代表が採用委員会を作り、面接を行って教員を雇う。
・公立学校の教員は地方公務員になるが、教員の契約は３～５年契約で給与額も学校ごとに決められる。
・働きぶりが良くなければ契約は更新されない。
・万が一、問題を起こす教師がおれば、保護者から校長に連絡が行き、校長は自治体の教育委員会に申請すれば、その教員をクビにすることもできる。
・教え方のうまい教師は、契約期間が終わると給料の良い学校に引き抜かれ、やる気のない教師や良くない教師は保護者から校長などに通報されクビになるようになった。

④教員採用後（役割・裁量権）
・フィンランドでは１９９５年に大きな教育改革が行われて、学校の裁量権や教師の裁量権が大幅に認められるようになった。
・生徒の評価は、単なる知識の確認テストではなく、エッセイやレポートなどの作文を元に、生徒自身の習熟度を評価する方式。
・いかに子供の「やる気」を引き出せるかが教師の主な仕事。
・国や自治体、企業などが提供する教員向けの研修プログラムは人気になり、また複数の指導資格を持っていると就職に有利なため、大学を卒業後も大学に通い、新たな資格取得を目指す教員も増えた。
・自由に授業を行える大きな裁量権が与えられたが、仕事のコストパフォーマンスが良くなければ、職を失ってしまうリスクも課せられた。 （教師には、日夜スキルアップしないといけない、強烈なインセンティブが生まれた）

「やる気を引き出す」「社会で通用する能力を身につける」大きくこの２点を軸に、「授業」にこだわって教師が日々研鑽している様子がうかがえます。「子どもの主体性を育むには、まず講師が主体的に学び成長すること」。今後も日々の学びと実践を継続していきます。

【参考】

子どもが自立できる教育

• 出版社/メーカー: 小学館
• 発売日: 2013/03/11
• メディア: Kindle版

「フィンランド教員のスキルが高いわけ」
「フィンランドの学校がこう変わる！Ｑ＆Ａ１０選」

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