集団塾間の競争で勝つために～対面会議からネット会議へ～

大手学習塾の集団統合で問題となるのは、１００前後の教室があり、教室ごとにサービスレベルや人材育成に差ができてしまう事です。

多くの塾が１０前後の教室を一つのブロック（エリア）に分け、ブロック長を配置してサービスラインの維持や人材育成に取り組んでいると思います。しかし、この仕組みだと成果を出している人ほど現場（教室）を離れる事が多くなってしまいます。

また、１教室当たり３人～５人の少人数での運営になるので、スタッフ間で意見が食い違った際、顧客目線の本来実践すべき課題や追及よりも、スタッフ間の人間関係の維持が最優先となりがちです。

サービスレベルの上昇や人材育成の面で見たときに、少人数の蛸壺化状態を脱し、社内のネット会議室中心の会議運営に切り替える事が鍵になると考えています。

①少人数での対面会議の問題点
１．人間関係の維持に引きずられ、劣化しやすい
（対面会議中心の場合）
顧客目線の真っ当な指摘であっても、伝え方に気を配らなければ受け入れられず捨象される可能性が高くなります。人数が多ければ、指摘を受けている時の反応など、第三者からの客観的な指摘を重ねる事ができますが、少人数では個人の価値観や好き嫌いが優先される、スタッフの成長スピードも遅くなりがちです。
（ネット会議に切り替えた場合）
教室の課題点やスタッフの課題点も含め、極力すべてをネットに発信する環境が整うことで、育成課題を全スタッフが担う事ができます。また、他教室の先生からの複数のフィードバックを受ける事が可能になり、成長スピードが加速していきます。

２．答えが出せずに劣化した方針に収束する
（対面会議の場合）
会議では、ある課題に対し、なんらかの方針が共有されます。例えば「生徒募集」の課題の場合、少子化や他塾との競争激化の影響で、募集活動に苦労する教室や塾が多くなっていると思います。この状況をどう打破するかは、本来、市場分析や成功事例の分析などをもとに追及し方針を出す必要がありますが、会議に参加する成員の能力や課題意識によっては、単なる思いつきが方針になってしまう事もあり、成果につながらない業務が増えていく危険性があります。
（ネット会議に切り替えた場合）
未明度の高い課題であっても、ぶら下がり意識の高い成員によって場が重くなることがありません。答えを出せる成員中心に議論を活性化させる事ができます。追及過程も言語化された形で残っているため、全成員が納得度と理解度が高い状態で決定方針に向かえる可能性が高くなります。

②ネット会議のメリット
１．統合者の会議負担の軽減
ネット上で追及課題が共有されるため、今までブロックやエリアを統合していた講師の会議負担が減少し、教室運営や生徒対応の余力を生み出せるようになります。

２．答えを出せる・成果を出せるまっとうな序列体制
会議発言がネット上でオープンになる事で、各成員の能力が、皆に鮮明に見える形になります。課題に答えを出せるかどうか？成果を出せるかどうか？が鮮明に見える形になるので、教室長・ブロック長などのヒエラルキーがより実態の能力にあった形に再編成される可能性が高まります。

③ネット会議中心に切り替えたときの課題点
１．会議室投稿と読了が業務を圧迫し、授業準備や生徒接触・保護者接触に支障をきたす
全スタッフにとって会議室投稿が主業務であるという認識と、生徒・保護者対応の時間と切り分けるルール作りが必要だと考えています。

２．会議室投稿と教室運営の実態がずれる（誤魔化し投稿）
会議室での文章と実態がずれる可能性があります。ただし、実態とのずれは教室の成員の誰かが違和感
を感じる可能性が高く、他教室のスタッフと話をする機会などを通じて、ほとんどの問題は浮き彫りになってくるというのが今のところの実感です。

ネット会議室を活性化するためには、「全てをネット」にという明確な方向性の提示と、その方が方針の具体化や人材育成のスピードが速くなるという実感と実態を伴う事が重要です。

多くの会社がネット会議室の設置は当たり前になっていると思いますが、ネット会議室の積極的な活用と活性化が今後の集団塾間の勝敗を分ける一つの要素になるのではないかと考えています。


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